１００年に一度の大不況は、１００年に一度のチャンスでもある。

　日本を代表するビッグカンパニーの業績不振が目立つ。特に、景気を牽引してきた自動車産業が破綻的である。しかし、誰が考えても、車が毎年、何百万単位で売れるというのがおかしな話である。液晶テレビが、飛ぶように売れるということもない。経済は、需要と供給のバランスの上になりたっている。今までは、勝手に需要を作り上げてきただけである。そして、その作り上げた需要に対して、供給していたのである。あるいみ、押し付けでものを買い与えていたのである。それが、ある意味、サブプライムローンである。本来お金がもっていない人たちである。その人は、お金がないから、車も液晶テレビも不要である。換え買えることもない。新しい家を持つこともない。本来は、積極的な需要をもつ人たちではないのである。

　巧みな投資家や、銀行は、そこに、ローンを組ませ、巨大な需要を作り出したのである。買掛金と売掛金を作ったのである。家を作りましょう、電化製品を買いましょう、ついでに、車も買いましょう、そうして、莫大な需要を勝手に創出したのである。需要があれば、供給がある。ある意味、バブルである。昔は不動産投機でのバブルだが、今度は、消費財でのバブルだったのである。だれが、演出したのかわからないが、それにより、トヨタは、空前絶後の利益をはじき出したのである。そして、どんどん、生産拠点を拡大したのである。そして、ある日、その実態のないからくりが露呈してしまった。需要はでっち上げられたもの、そして、買える範囲の需要へマーケットは落ちていったのである。ある意味、大不況と呼ばれている今の状態が、本来あるべき姿である。大不況ではなく、あるべき姿（ニュートラル）にかえったというのが正しいはずである。そして、特に、今回の大不況で大打撃を受ける日本の会社は、業績を急激に伸ばした輸出型の自動車、デジタル家電メーカーである。逆に、負け組みと呼ばれた企業は、背伸びをしなかった分、業績の落ち込みも、それほどではないはずである。もともと悪かったのが、さらに悪くなったのと、もともと良かったものが、急に悪い状態からさらに悪い状態にいったのであるから、その下降率は相当なはずである。

　１００年に一度の大不況は、裏を返せば、１００年に一度のチャンスでもある。全世界で株が落ちている。すべてが相対的なので、日本だけが落ちているのであれば、問題だが、みんなが落ちているから、心配はない。それよりも、日本は、円高なのである。欧米の世界は、株安通貨安であり、日本が株安円高なのである。円が高いと輸出ができないというが、需要がないのに、輸出など出来るわけがない。その代わり、円高である。原料はものすごく安く買える。原油価格が暴落し、円が高いために、１リッター、１００円をきることになる。つい半年前までは、２００円をつけるといっていたのである。もちろん、２００円を付けると予想して、先物で商売したひとは、今は破綻しているはずである。